パンデミックと対策チームの意思決定が日々の働き方に及ぼす影響は何でしょうか？当社の従業員はこの質問に対する明確な答えを持っています。リモートで働く従業員の比率は世界中で大幅に上昇しており、その割合が100 %に迫るケースも数多くあります。
また、チーム内のコミュニケーション方法も大きく変化してきています。例えば、ちょっとしたコミュニケーションは、オフィスの廊下で起きる「たまたま」なものではなくなりました。休憩室や給湯室で、あるいはランチタイムに楽しんでいたような雑談の機会が失われてしまいました。マーケティングマネージャーのLucie Kortusováは、次のように述べています。「こうした状況への対応は、私たちにとって簡単ではありませんでした。早速に、自宅からSkypeを通じてリモートでチームを管理することを学びました」。ビンペルクに拠点を置く広報／人事マーケティングマネージャーは訪問客を迎えることができなくなり、工場から他の拠点への出張もキャンセルされました。「展示会や見本市がなくなり、オフィスは改装されることになりました」と彼女は述べます。
制限はありましたが、同時に、自宅で働けるようにすることで多くのことが容易になることにも気づきました。導入されたEトレーニングコースなどは、自宅オフィスの快適な空間で集中して受けることができます。職場への長時間の通勤は過去のものになり、従業員はより柔軟にスケジュールを組めるようになりました。
パンデミック下のカフェテリア - フィジカル（ソーシャル）ディスタンスを保つためのマーク、消毒液ディスペンサー、新たな座席配置、テイクアウトフード。
世界中の拠点で対策チームが従業員の健康状態を確認しています。
誰もが在宅勤務できるわけではありません。そのため、従業員を守るために対策を講じることがますます重要になります。
職場でのワクチン接種：ワクチン接種を希望する多くの従業員がワクチン接種を受けています。
この1年半という期間は、私たち一人ひとりに大きな影響を与えました。Lucie Kortusováは、フェイスマスクがまだ手に入らなかった頃、同僚と一緒にフェイスマスクの縫製を学んだことを特によく覚えています。Martina Rennerにとって忘れられない出来事の一つは、禁止されていた出張が2020年夏に再び可能になったことです。「当時、明らかに未解決の問題がいくつもありました」とミュンヘンのチームアシスタントは語ります。「対策チームは私の質問に迅速に答え、質の高い情報を与えてくれました。的確な情報を得ることで、誠実に判断してチームメンバーの出張を許可できるため、メンバーも安心感を得ていたと思います」。
当社は当初から、新型コロナウイルス感染症を深刻に捉え、対策を講じてきました。当社では、保護コンセプトを策定して実施し、除菌剤／消毒液の配置や迅速な検査機会の提供、全従業員へのマスクの支給などを行いました。在宅勤務の従業員が出社する際には、フィジカル（ソーシャル）ディスタンスを保つことに注意を払いました。また、ワクチン接種プログラムも本格化しており、多くのワクチン接種会場で接種が進められています。ミュンヘンのシニア・コンテンツ・マネージャー兼広報マネージャーであるDennis-Peter Merklinghausは、次のように語ります。「“コロナ禍を共に乗り越えよう！”というポジティブな全社的意識を感じています」。
マスク、検査、ワクチン接種
安全なフィジカルディスタンス（社員食堂など）
HOのためのEトレーニングの提供
オンライン・スポーツ・プログラム
この危機の収束時には、長期的に学んだ教訓を体系的に振り返ることが重要だと対策チームは考えています。「当社の機能横断型の対策チームが示したのは、お互いを対等に扱い尊重することの大切さです。最善の解決策を追求し達成するには、共に取り組んでいくことが重要です」とNikolas Brinkは述べます。状況は元のように戻っているのでしょうか？戻っていないことは間違いありません。この危機により、真に重要なことが着目されるようになりました。ある側面では、まったく新たなアプローチが生み出されています。その一例が、IT環境におけるリアルタイム通信です。こうした変化の多くは、従業員には非常にポジティブに受け止められており、実現へ向けた取り組みが続くものと思われます。Holger Schötzは、次のように語ります。「可能な限り柔軟に対応することが必要です。困難は伴いますが、多くの場合は最良の解決策を導き出していくことにつながります。ローデ・シュワルツがこの危機と向き合い、安全と安定を維持していることを誇りに思います」。
当社の従業員は何を学んだのでしょうか？「リモートのアプローチもうまくいくでしょう」とハンブルグのシステム開発者であるFrank Adämmerは言います。R&S USAの人事部のバイスプレジデントであるAnne Cowperも次のように語ります。「当社が迅速に適応できたことに驚きました。当社の従業員は、将来的にもオンラインミーティングを幅広く活用し業務を遂行していくことになります。そのため、在宅勤務の時間はパンデミック前に比べて格段に増えることになります」。
未来を予言できる人はいません。ハイブリッド・ワーキング・モデル（ハイブリッド型の働き方）に注目が集まっています。完全に自宅で一人で作業するフェーズと、チーム内のクリエイティブな対話を組み合わせるにはどうすれば良いでしょうか？12,000人の従業員は全員職場に戻ってくるのでしょうか？「"人と人との触れ合い "が、私たちの会社を強くしてきました。それが変わることはありません。当社は、従業員一人ひとりの自律性を決定的に強化することと、企業の持続的成長の実現に向けた取り組みを重ねることのバランスが重要です」とHolger Schötzは語ります。その実現に向け、「モバイルワーク」に関する新たな労使協定が予定されています。
